投稿要領

※同論文集建築部門への投稿を希望する場合は，建築雑誌（日本建築学会）会告をご参照ください．

１．対 象
　外力，材料，強度，解析，調査，設計，施工，維持管理など構造物に関わるあらゆるテクノロジーを対象にし，構造工学の発展に寄与する研究成果，技術成果，展望論文および工学的に価値の高い事例報告．


２. 論文原稿

1) 日本語または英語で書かれた論文．
2) 掲載可否の判定の基準は査読つきの専門学術・技術誌（例えば，土木学会論文集）と同程度とします．
3) 頁数は8ページを標準とし，最大14ページとします．
4）論文原稿のPDFファイルを作成し，左フレームの論文投稿専用ページ（平成25年8月30日受付開始予定）から投稿して下さい．
5) 登載が認められた場合，登載料を負担していただきます．登載料は頁数にかかわらず 44,000円と致します．なお、登載料には論文集CD 1部の料金が含まれております．


３．論文集の刊行とシンポジウムの開催
　構造工学論文集Vol.60AはCD-ROMで刊行されます．刊行は，平成26年3月上旬，「第60回構造工学シンポジウム」は平成26年4月25日（金），26日（土）に京都大学百周年時計台記念館での開催を予定しています．会場および発表プログラムについては決定次第，本ホームページで公開します．なお，登載された論文はシンポジウムで発表していただきます．


４．査 読
1) 3名の査読員によるフルペーパー査読となっています（査読要領）．
2) 原則として査読は，希望査読部門において行われます．ただし，査読部門は編集小委員会の判断で変更される場合もあるのでご了承願います．


5. 投稿の方法および締切り
1) 電子投稿
左のフレームの投稿専用ページに進んでいただき，Webに従って投稿の手続きをしてください．連絡者の電子メールアドレスが必ず必要です．紙媒体による提出・投稿は受け付けません．なお，投稿に関するお問い合わせは事務局へお願いします．

2) 電子投稿開始日
平成25年8月30日（金）

3) 電子投稿締切期日
平成25年9月25日（水）午後5時
締切日を過ぎますと，電子投稿システムの受付が遮断されますのでご注意ください．ただちに査読作業に入りますので遅延は認められません．


6．著作権について
　論文集に掲載された個々の著作物の著作権は著者に属し，本小委員会は編集著作権をもつものとします．また，著者は，論文集に掲載された個々の著作物について，著作権の行使を本小委員会に委任することとします．ただし，著者自らがこれを行うことは妨げません．
　共同著作された論文の著作権は，著作がなされた時点で氏名が掲げられた複数の著者に共有されます．このため，著者名の表示変更（著者の順番変更を含む）は原則として認めません．


7. 査読結果の通知および最終原稿PDFファイルの提出
1) 平成25年12月下旬に査読結果を通知します．登載可と審査された場合は，電子メールにより修正依頼が送られますので，投稿者は査読意見を参考に原稿を吟味し，最終原稿を作成してください．最終原稿の体裁は，執筆要領に従ってください．最終原稿のPDFファイルを平成26年1月24日（金）までにWebにより投稿いただくとともに，修正報告を入力していただきます．また，著者の変更は原則として認められません．なお，修正が不十分な時は，登載否となることがあります．最終原稿の体裁が添付見本の体裁と著しく異なる場合にも登載否となることがありますので注意して下さい．
2) 平成26年4月25日（金），26日（土）開催予定のシンポジウムのプログラムは，本ホームページに平成26年2月上旬に掲載されます．


8. 討議，回答および正誤表について
1) 討 議
第59回構造工学シンポジウムにおいて討議集への掲載希望の調査を行った結果，希望数が非常に少ないことが明確になりましたので，第60回構造工学シンポジウムからは，討議集の刊行は行わないことにしました．著者への討議をご希望の方は，論文記載のメールアドレスを用いて直接ご連絡いただけますようにお願い致します．


2) 正誤表
最終原稿提出後に論文に対する正誤表を出したい著者は，事務局へお送り下さい．なお，正誤表は次年度の論文集に掲載されます．なお，Vol.60Aの正誤表の提出締切は平成26年5月16日（金）とします（Vol.59Aは既に締め切りました．）．


追 記
掲載可否の判定基準は，査読つきの専門学術・技術誌（たとえば土木学会論文集）と同程度とする．例えば，次のような場合は否と判定されます．
1)内容の質が上記のレベルに達していない場合．
2) 内容が理解困難であるほど表現が拙劣な場合．
3) 論文内容が土木の構造工学の対象とする範囲から著しく逸脱していると考えられる場合．
4) 同じ論文が同一著者によってすでに他誌に発表されている場合．たとえば，講演会，研究発表会，コロキウム，シンポジウム，国際会議等で，論文集編集のための独自の組織により，査読を経て登録された論文・報告は，土木学会または他学協会の主催にかかわらず，既発表扱いとする．ただし，既に発表した内容を含む原稿でも，次に掲げるいずれかの項目に該当する場合は投稿を受け付けます．
・新たな知見が加味され再構成された論文．
・個々の内容については既に発表されているが，統合することにより価値のある論文となっているもの．
・限られた読者にしか配布されない刊行物に発表された論文．
投稿論文が，既発表の内容を含む場合，あるいは関連した内容の場合には，該当部分に対応する既発表の内容，掲載刊行物が明確にわかるように論文を執筆してください．また，個々の論文がこれらに該当するか否かの判定は小委員会で行います．この判定を容易にし，また正確を期すため，これまでその部分を，どの程度，どの刊行物に発表しているかを送付票中にも正確に記述してください．
5) 構造工学論文集で過去登載否となった論文を同一内容で再投稿する場合．
6) 指摘事項が多く，修正期間中に修正が完了しないと判断される場合．


執筆要領

※　原稿テンプレートは下記からダウンロードできます．

1． 投稿原稿は通常のA4サイズで作成していただき，そのPDFファイルをWebより投稿していただきます．原稿の作成ならびにPDFファイルの作成は下記の2)～8)に従って下さい．

2． 本文は，A4サイズで作成することを標準とします．左右のマージンは2cm，上方のマージンは2cm，下方のマージンは2.5cmとし，総幅52文字分を25文字×2（中間スペースは2文字分）の２段で作成し，１ページ50行を標準とします．本文中の文字サイズは10ポイントとします．

3． 論文第１ページには，①構造工学論文集Vol.60A（2014年3月）の見出し（１行目左側），②土木学会（１行目右側），③論文題目和文および英文（センタリング），④著者名和文および英文（センタリング），⑤著者所属・住所（センタリング），Vol.60より論文責任著者の方の所属下にメールアドレスの記載が必要となりました，⑥英文要旨（10行ないしは120Words程度を超えない），⑦3,4個のキーワード，を原稿見本の体裁に従い記載して下さい．

4．論文のタイトルは簡潔で，その内容を十分に明らかに表現するものとして下さい．長い論文を分割して，その1，その2･･･とする連載形式は認めません．なお，J-STAGEへの掲載の関係上，タイトルに「特殊文字，機種依存文字，ギリシャ文字，“～”」等の文字は使用しないで下さい．また，英文タイトルには「全角文字」を使用しないで下さい．

5．論文最終ページの本文の右段は参考文献で終わるものとし，その下に受付日を右詰めで入れて下さい．左右の段落の最終行（右段は受付日）はできるだけそろえて下さい．補遺：記号表等を必要とする時は参考文献の前において下さい．

6．査読時の原稿には中央下にページを付して下さい．なお，最終原稿にはページを付けないようにしてください．

7．論文は，その内容が読者に理解できるように，簡潔，明瞭かつ平易に記述して下さい．特に全体的に冗長とならず，できる限り少ないページで完結するよう推敲を重ねて下さい．

8．ここに特に定めたことおよび見本に指示のあることを除き，論文原稿中の本文および図表の作成レイアウトは土木学会論文集の原稿執筆要領に準じて下さい．査読は投稿されたPDFファイルに基づいて行われます．PDFファイルに欠損がありますと正しい査読ができませんので，著者の責任でPDFファイルには細心の注意を払って下さい．PDFファイルの作成には，土木学会論文集におけるPDFファイルの作成方法に従ってください．カラーの図表を入れていただくことも可能です．ファイルサイズが3MB以下に収まっているか，フォントが全て埋め込まれているか，プリンタで印刷した際に文字化けや図表の画質に問題がないか，セキュリティーを設定していないか等，ご確認ください．さらに，掲載が決定し，（査読意見に対して修正されて）提出された最終原稿のPDFファイルはそのまま論文集（CD-ROM）に収納されますので，最終原稿提出の際もPDFファイルの質にご注意願います．


投稿原稿の見本(初回投稿時)
・和文(wordファイル)，(PDFファイル)
・英文(wordファイル)，(PDFファイル)


最終原稿の見本(査読が通って最終原稿を提出する時)
・和文(wordファイル)，(PDFファイル)
・英文(wordファイル)，(PDFファイル)
最終原稿の作成要領はこちら．

招待論文原稿の見本と送付票
・和文（wordファイル），送付票（wordファイル）


投稿部門

部門主旨(PDF)はこちらからもダウンロードできます．

構造工学論文集（土木部門）
部門および各部門の主旨（H25年度）

１　構造工学一般・計算力学部門　　　主査　森田千尋　（長崎大学）
構造工学・構造力学における外力のシミュレーションや荷重伝達機構のモデル化と構造解析への応用，応力と変位の解析・実験・シミュレーション及び構造システムと部材相関，計算力学手法の開発，計算力学的なアプローチによる構造工学における諸問題の解決，新材料の応用・モデル化，構成則の開発等が本部門の対象となる．

２　構造安定・耐荷力部門　　　主査　鈴木森晶　（愛知工業大学）
構造物・部材の安定，座屈および耐荷力は，設計上および維持管理上の最大関心事の一つであるのみならず，力学挙動の本質を考える際の重要なテーマといえる．構造物・部材の塑性域を含めた耐荷性能等の究明，設計および補修・補強で必要となる耐荷力および座屈安定，照査法に関する研究等が本部門の対象となる．

3　設計工学部門　　　主査　庄司　学　（筑波大学）
コンクリート・鋼構造など構造物の設計全般に関連したテーマを扱う．主として設計論，設計手法に関するものを中心とするが，計画・施工・維持管理や環境・意匠・景観に配慮した設計などについても包含する．最適設計や信頼性理論に加え知的情報処理技術の応用による設計技法に関する研究や性能設計，環境配慮設計など新しい設計管理の枠組みに関する研究を歓迎する．

4　振動・振動制御部門　　　主査　小幡卓司（大阪府立大学工業高等専門学校）
建設系構造物とその周辺領域を含めた動的な事象を扱う．種々の外乱に対する構造物やその周辺領域における動的応答（振動，音響），振動制御等を対象とした実験，数値解析およびそれらの結果に対する分析や評価に関する論文を対象とする．特に，現象の解明や健全度評価に貢献するモニタリング・センシングまたは解析モデルや解析手法の提案を歓迎する．
5　地震工学部門　　　主査　三神　厚　（徳島大学）
地震動，地盤，都市システム，橋梁を除く各種構造物に関する地震工学全般を対象とする．近年の被害データの分析や従来の理論または経験との比較，新しい設計方法の提案なども歓迎する．

6　橋梁耐震部門　　　主査　高橋　良和　（京都大学）
橋梁または橋梁構造物に係わる地震工学的問題のうち，橋梁または橋梁構造物を構成する部材，橋脚，支承などの地震時挙動，耐震性能，損傷被害例，耐震設計法に関する論文を扱う．ただし，落橋防止や桁間衝突は橋梁制震・免震部門で扱う．

7　橋梁制震・免震部門　　　主査　姫野岳彦　（川金コアテック）
橋梁等構造物に係わる制震・免震デバイスや設計法，および制震・免震手法を用いた既存橋梁等の補強に関する論文を扱う．落橋防止や桁間衝突などもこの部門で扱う．

8　流体関連振動・風工学部門　　　主査　松田一俊　（九州工業大学）
構造物（土木，建築，電力）や流体機械などに作用する空気力，流体力並びにそれらに起因する振動現象に関する現地観測，室内実験，数値計算，理論解析，評価方法，設計手法に関する研究を対象とする．さらに，振動問題に留まらず，風力発電など，風工学に関する問題を広く対象とする．

9　維持管理部門　　　主査　貝沼重信　（九州大学）
既設構造物の点検・調査手法や健全度評価法，損傷・劣化・腐食に対する補修・補強方法，補修・補強の優先順位の決定法，維持管理費が低減できる構造，耐用年数の決め方，およびライフサイクルコストを考慮した設計法などに関する論文を対象とする．

10　鋼・木構造部門　　　主査　渡辺浩　（福岡大学）
鋼構造と木構造における構成部材・継手部の耐力・耐久性評価，計画，設計，製作と架設，さらに新構造や新材料, アルミニウム合金，FRP等を用いた構造の提案などに関する論文を対象とする．既設および補修・補強された鋼構造物・木構造物の健全度評価などに関する論文も歓迎する ．

１1　コンクリート構造部門　　　主査　佐藤靖彦　（北海道大学）
鉄筋コンクリート，プレストレストコンクリート構造などをはじめとする土木系コンクリート構造問題一般に関する論文を対象とする．セメント系新材料あるいは新構造形式を適用した構造の提案，既設および補修・補強されたコンクリート構造物の構造性能評価などに関する論文も歓迎する．

１2　合成・複合構造部門　　　主査　石川敏之　（京都大学）
合成部材，ＳＲＣ部材，サンドイッチ構造，混合構造，新素材を用いた合成構造および部材の接合・継手に対する実験，解析，研究および実施例に関する論文を対象とする．また合成・複合構造に対する設計手法の提案に関する論文も歓迎する．

１3　地中構造・基礎構造部門　　　主査　若井明彦（群馬大学）
基礎または地中構造物の主に構造上の問題を研究．地盤との相互作用を含む．特に，挙動計測結果と理論を対比した研究を活発にしたい．

１4　衝撃問題部門　　　主査　今野久志　（寒地土木研究所）
固体や流体の衝突に対する衝撃理論および数値解析法，衝撃実験法，衝撃力の評価，構造材料・部材の衝撃問題，衝撃緩衝材および緩衝装置，落石挙動・土石流に関する問題，ひずみ速度効果，各種防護施設の耐衝撃問題など．また，爆発事故等に起因する爆圧荷重に対する構造物の爆破応答や耐爆設計などの問題に関する研究論文を対象とする．

１5　橋梁床版部門　　　主査　主査　東山浩士　（近畿大学）
RC床版，PC床版，鋼床版および合成床版などの実験法，耐久性評価法，理論解析，数値解析法，設計法，新材料や新構造を用いた床版構造の提案，橋梁床版の劣化問題に対する補修・補強方法および維持管理など，橋梁床版の技術発展に関する研究論文を対象とする．


査読要領

構造工学論文集編集小委員会は，論文集の水準を保つため，投稿論文の厳正な審査を行い，論文掲載の可否を決定し，必要に応じて著者に原稿の修正を依頼する． そのため，編集小委員会は投稿論文の査読を各専門分野の３名の権威者に依頼し，その査読基準に基づいて編集小委員会で掲載可否の判定を行う．


査読に当たっての留意事項
1. 査読者へ送信されたメールに記載されているウェブアドレスへ，ID とパスワードを使ってアクセスし，対象論文の査読の諾否を入力してください．続いて，同ウェブにて，画面に従って査読期間内に査読結果を入力していただきます．
2. 構造工学論文集は，外力，材料，強度，解析，調査，設計，施工，維持管理などの構造物にかかわるあらゆるテクノロジーを対象にし，構造工学の発展に大きく寄与する研究成果，技術成果を論文として発表する場であります．当然，論文としての論理性，信頼度も要求され，正確に書かれていなければなりません．論文の評価は，構造工学論文集の主旨に則り，判断下さいますようお願い致します．具体的な判断基準については，たとえば土木学会論文集の評価基準に準拠していただくよう考えております．
3. 採択された論文は，著者によって修正がなされ，編集小委員会で修正が十分であることが確認されてから論文集に掲載されることとなります．したがって，修正事項が多く最終論文に責任が持てない場合は３以下の評価点の対象となりえます．また，同じ内容の論文が他誌に発表されている場合（後述，既発表の取り扱い参照）には，否の対象となりえますので，その場合は査読結果の報告の中でご指摘下さい．
4. ３人の査読結果をもとに掲載可否の判定をした上で，掲載可否にかかわらず，査読結果の内容は原則としてそのまま著者に送付されます．したがって，表現等には十分配慮し，すべての修正指摘をウェブ上の修正意見欄に入力して下さい．
5. 希望査読部門の適否は，査読の対象からはずして下さい．例えば，論文の内容に鑑みて必ずしも適切でない査読部門に投稿されている場合でも，それを評価の対象とはしないで下さい．査読部門の適否や変更の判断は編集小委員会で行うことになっておりますので，ご一任下さい．
6. 形式的な論文体裁，論文容量に関しては，査読の対象からはずしてかまいません．掲載可と判定された論文については，修正の段階で原稿体裁規則の順守を求めます．修正された原稿が，体裁規定に違反する場合，その時点で体裁不備による掲載否として返却する権利を編集小委員会は持ちます．
7. 最終的な掲載可否，指摘事項等は編集小委員会の責任において決定し，その名で著者に通知します．したがって，査読者の氏名が著者を含め外部にもれることはありません．


「既発表の取り扱い」
講演会，研究発表会，コロキウム，シンポジウム，国際会議等で，論文集編集のための独自の組織により，査読を経て登録された論文・報告は，土木学会または他学協会の主催にかかわらず，既発表扱いとする．ただし，既に発表した内容を含む原稿でも，次に掲げるいずれかの項目に該当する場合は投稿を受け付けます．
・ 新たな知見が加味され再構成された論文．
・ 個々の内容については既に発表されているが，統合することにより価値のある論文となってい
るもの．
・ 限られた読者にしか配布されない刊行物に発表された論文．
なお，個々の論文がこれらに該当するか否かの判定は小委員会で行います．

（平成２４年６月１３日改訂）


討議集

Vol.58Aに対する討議はこちらです．
Vol.59Aに対する討議はこちらです．


正誤表

Vol.58Aの正誤表はこちらです．
Vol.59Aの正誤表はありません．